自らにして消えてゆく国の民へ

原子爆弾は戦争開始前

より開発に着手していた

　　米国は日本との戦争準備を、

日本による真珠湾攻撃より以前

の段階で準備をしていました。

　研究されていた原子爆弾は、

日米開戦以降、膨大なる研究費をつぎ込み完成に至っています。

　広島への原爆投下は昭和２０年

（1945）８月6日でしたが、日本は米国に原爆投下の３か月前の

５月に降伏の打診を行っていました。

　原爆の完成にめどをつけた米国はこれを無視し、莫大な費用をつぎ込み完成に至った原子爆弾を

実戦に使用して、その威力の検証を行いたかったのです。

　敗戦後の日本に原爆調査団を

送り込み、広島、長崎での破壊状況と人々のケロイド症状を詳しく

調べています。決して被災者への

治療目的ではなかったのです。

米国は多数の原爆製造を成しえていたなら

更に多くの原子爆弾を日本に落としていたことと

思います。

しかし欧州の独逸(ﾄﾞｲﾂ)国へは絶対に投下しない

でしょう。自分たちの母なる国の一つですし。

現在も彼らの心の中に潜む「白人至上主義」の

思想が日本に向けられているのです。

日本と同じように独逸に駐留する米軍兵士での

独逸女性に向けた強姦犯罪は無いと聞きます。

真珠湾攻撃は飛んで火に

いる夏の虫であった

　日本との開戦に向けての準備を整えていた米国は、戦争に向けての米国民世論の高まりを狙っていました。

　日本の真珠湾攻撃を受けたこ

により「卑劣なジャップ」の

印象を米国民に植えつける

ことに米国は成功し、挙国一致の戦争体制ができたのでした。

それも米国の狙った通りの

「最小限の被害で」。

宣戦布告は米国より

　日本がハワイの真珠湾を攻撃している最中に、在米の日本大使は本国からの最後通牒を手渡しに

米国国務省のハル長官を訪ねています。

この行動が米国の言う

「だまし討ち」と現在も言われて

いますが、事実上の宣戦布告が

米国から発せられています。

　それは日本に対する経済封鎖で、米国と英国そして和蘭(ｵﾗﾝﾀﾞ)の三ヵ国が自国領内にあるすべての日本資産を凍結し、貿易と金融を断絶したのでした。

当時の日本はこれらの国より

全貿易量の八割を輸入しており、

その影響は日本国自体の死を

招くものでした。